FPママが解説！専業主婦はどんな保険に入るべき？

専業主婦の場合、保険に入るべきか入らなくてもいいのか、悩んでしまいますよね。みんなはどうしているのでしょうか？　ファイナンシャル・プランナーの筆者が解説します。

高額な死亡保障は原則不要

基本的には、専業主婦の場合、高額な死亡保障は必要ないといわれます。夫が働いているのであれば、残された家族が路頭に迷うこともないからですね。

また、実は専業主婦の夫も、『遺族基礎年金』がもらえる可能性があるということは知っておきましょう。遺族基礎年金というのは、国民年金に加入している人が亡くなった場合に遺族が受け取れる年金のこと。

以前は、“夫を亡くした妻のみ”が対象でしたが、制度改正があり、2014年から夫も受け取れるようになりました。誤解しがちですが、妻が第3号被保険者（※）であっても、収入などの条件を満たせば父子家庭も遺族基礎年金を受給できるんです。
※第3号被保険者…厚生年金や共済年金に加入している配偶者に扶養されている、20～60歳の人のこと

ただし、あくまで“子どもがいる配偶者”、もしくは“子ども”が対象なので、子どもが18歳まで（18歳到達年度の末日／一般的には高校を卒業するまで）の受給となります。

配偶者と子どもが受け取る場合、以下のような金額になります。

• 78万100円（年額）
• 子ども1人につき22万4,500円（年額）加算
  ※第3子以降は7万4,800円の加算です。

遺族基礎年金を考慮しつつ、より上乗せした死亡保障が必要だと思えば、死亡保障を検討しておきましょう。

検討しておきたい医療保険

では、専業主婦に“医療保険”は必要でしょうか？

ケガや病気で入院してしまった場合、「大変な額の請求をされたらどうしよう」と思うかもしれませんが、実は『高額療養費制度』という制度があります。1世帯の医療費の自己負担額には上限があるんです。

上限額は世帯によって違います。厚生労働省のページ（PDF）などを参考に、上限額を確認しておきましょう。“保険に入らないと、まったく保障されていない”というわけではないので、その点は安心ですね。

しかし、以下に当てはまる家庭は保険を検討しておいたほうがいいでしょう。

□貯蓄があまりない
□子どもがまだ小さい
□近所に頼れる親族がいない

幼い子どもを抱えている場合、パパが働きながら長くお世話をするのは困難です。ベビーシッター代や保育料などがかかってしまいますね。また、貯蓄がないと医療費や保育にかかる料金を支払うのが難しくなってしまいます。

高額療養費制度があるとはいえ、入院などの事態になれば、現金がある程度必要になることを覚悟しなくてはいけませんね。そのために医療保険が必要だと思えば検討しておきましょう。

医療保険のメリット＆デメリット

そもそも医療保険というのは、病気やケガで経済的な負担が生じたときに保障してもらうための保険です。

例えば、入院した際に一時金や1日あたりの給付金を受け取ったり、がんに特化した医療保険（がん保険）であれば、がんと診断された場合や手術の際などに給付金がでたりします。

メリットは、やはり病気・ケガのときの経済的保障を受けられることでしょう。デメリットは、掛け捨て型の保険が多いことですね。

商品によって大きく違いますが、医療保険は掛け捨て型のタイプが多く、支払った保険料は基本的に戻りません。子どもが小さいころのみ保障が欲しい場合、保障期間を短くして（終身保険ではなく、定期保険に）保険料を抑えるのもいいでしょう。

特約（保障内容を充実させるためのオプションのようなもの）をつけていくと保険料は当然高額になっていきますが、家計を圧迫しては問題です。あくまで必要な分の保障にしぼって契約するようにしましょう。安心のために加入する保険なのに、保険料の負担が重すぎて困る事態になるのは避けたいですね。

公的な支援を受けられることを理解しつつ、もしものときに困らないためにも、検討してみてくださいね。

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参照／ 知るぽると（金融広報中央委員会）「５．女性の生命保険」
日本年金 遺族基礎年金（受給要件・支給開始時期・計算方法）